暗号通貨儲かるの?儲かる仕組みと危険性を解説

みなさんは暗号通貨をご存知でしょうか。
高度な暗号技術が用いられていることから
仮想通貨のことを暗号通貨と呼ぶ場合もあります。

 

暗号通貨に興味があっても、自らの身銭を切るからには
儲けたいと考える方がほとんどだと思います。

 

しかし、現在の市場の冷え込みから、保有者の中には
元本を割ってしまった方も多いのではないでしょうか。
世間では、暗号通貨=危険というイメージも
ついてしまったように感じます。

 

本記事では、暗号通貨はこれから儲かるのかどうか、
その仕組みや危険性について解説していきます。

 

暗号通貨(仮想通貨)の儲かる仕組みを解説!

暗号通貨は、日本円やアメリカドルのような
法定通貨との間で、相互に交換でき、
その時々で価値が変わります。

 

暗号通貨をできるだけ安い時に買って高い時に売れば、
その売買差益で儲けることができます。

 

また、信用取引、FX取引、先物取引を行う場合、
「空売り」といって、売りから入ることもできます。
「空売り」は、暗号通貨が
「高い時に売って、安い時に買い戻す」
ことで利益を得る方法です。

 

しかし、多くの初心者は現物で法定通貨との交換を行い、
「安く買って高く売る」ことで
利益を得る方がほとんどでしょう。

 

それでは、暗号通貨の価値が高まるには
何が必要なのでしょうか。
「需要」「希少性」「将来性」の3つの観点から
解説していきます。

 

暗号通貨(仮想通貨)の需要

暗号通貨の需要とは、
「暗号通貨をどれだけ必要としている人がいるのか」
ということです。

暗号通貨を必要とする人が多ければ多いほど、
その価値は高まっていきます。

例えば、ジンバブエやアルゼンチンのような
通貨価値の信用のない発展途上国では、
ビットコインなどの暗号通貨の需要があると言われています。

 

また、隣国の韓国では、1997年韓国ウォンが暴落、
国家破綻の危機を経験し、通貨の信用を失ってしまいました。

 

このように、法定通貨の価値は国の経済に左右されてしまい、
決して安全とは言えません。

 

一方で、暗号通貨はその独自の仕組みにより、
高い安全性や信頼性で注目を浴びています。
ビットコインを含む多くの暗号通貨は
中央集権的な仕組みではなく、
みんなで監視・管理し合える分散型の仕組みをとっています。

 

みんなのコンピュータで管理し合うため、
インターネットに繋がれたコンピュータが存在する限り、
そのシステムは維持し続けられるのです。

 

暗号通貨の希少性

地球上に存在する金の総量はわずか23万トンしかありません。
金と同様にビットコインも、
その発行総量は2100万BTCと限られています。

 

ビットコインの需要が上がれば上がるほど、
少ない総量をみんなで持ち合うことになるため、
その価値も比例して高まっていきます。

 

暗号通貨の将来性

今後の将来性を見込み、人より早く投資を行うことができれば、人より多く儲けることができる可能性が高まります。

 

実際、暗号通貨の時価総額全体を足し合わせても、
Amazonやアップル社のような
アメリカの一企業の時価総額にも及ばず、
金融資産にしてはまだまだ低い段階と言えます。

 

しかし、今後、暗号通貨が価値の保存として利用されたり、
国際送金で利用されるなど実用化に至るケースが増えれば、
需要は一気に増し、多額の資金流入は
間違いないと言われています。

 

2018年度に入ってから、機関投資家の参入や国際送金における
実用化のニュースは相次いでいます。
それゆえに今後の暗号通貨業界の将来性、
個々の暗号通貨プロジェクトのなすべきことを熟知すれば、
儲かる可能性の高いことは自明でしょう。

 

暗号通貨にリスクはつきもの

ここまでで、暗号通貨は儲かる可能性が高いと
説明してきましたが、投資にリスクはつきものです。

 

購買価格より価値が下がってしまうと、
大きな損失が出てしまう可能性があります。
特に仮想通貨の場合は、株に存在する値幅制限がないので、
1日で20~30%暴落する可能性もありえます。

 

そのため、仮想通貨を購入する際は、
余裕資金で行うことが前提です。

 

また、短期のスパンで将来性を予測することは困難なため、
なるべく長期のスパンを視野に入れて投資を行うことを
オススメします。

暗号通貨投資を始める人へ

暗号通貨は潜在的な需要や希少性、将来性があり、
これから市場自体は拡大していく可能性が高いと言えます。

 

その一方で、新しい資産なのでボラティリティが高く、
資金を失う可能性もあります。
他人の言うことを鵜呑みにせず、自ら調べ確信を持ち、
かつ余裕資金で投資を行いましょう。

関連記事

ページ上部へ戻る