【ICO新着ニュース】2019年に爆上げICOトークン4選|特徴とその理由とは?

2017年は仮想通貨元年と呼ばれ、ICOプロジェクトにより多くの仮想通貨が生まれました。

ICOで発行された仮想通貨の中には、開発も上場も進んでいない悪質なプロジェクトが存在することは否めませんが、有望なプロジェクトも数多く存在します。

この記事では、ICO後上場するも知名度が低く、これからも成長するであろうICOトークンを4つご紹介致します。

QASH(キャッシュ)

QASH(キャッシュ)は、仮想通貨取引所「Liquid by Quoine」の発行するトークンです。

LIQUIDプラットフォーム開発の資金調達のために、ICOが行われました。LIQUIDとは、法定通貨と仮想通貨をつなぐグローバルな総合取引プラットフォームです。

Liquidの公式ページによると、同プラットフォームでは直近12ヶ月で5.6兆円以上の取引高を誇り、2019年末までには銀行免許の取得を目指しています。

実際に、「Liquid」プラットフォームは2018年秋にローンチされ、現在稼働中です。

同取引所は、日本の金融庁にも、仮想通貨交換業者として第一号登録を受けています。QASHトークンも金融庁のホワイトリストに掲載されているので、国内在住者でも安心して購入できます。

LiquidにてQASHトークンを購入するメリットはあります。トークン保有者にはLiquidの取引手数料が割引されたり、レンディングによる利息収入を得られるからです。

また、QASHトークンを発行するQuoine社は、世界各国の取引所にシステムを提供しています。2017年末、ジブラルタル取引所にシステムを提供し、QASHを決済手段として利用する合意を行いました。

このように、世界各国の取引所でQASHが決済手段として利用されるようになれば、QASHトークンの流動性は上昇し、将来的に価格上昇に繋がっていくと考えられます。

QASHトークンは仮想通貨市場の暴落とともに現在購入しやすい価格になっています。2019年以降、実需とともに再び市場が盛り上がれば、最高値圏を超えてくる可能性が高いでしょう。

BNBトークン(バイナンストークン)

BNBトークン(バイナンストークン)は、マルタ島を拠点とする仮想通貨取引所BINANCE(バイナンス)の発行するトークンです。

世界最大級の取引高を誇るバイナンス独自のBNBトークンには、さまざまなメリットがあります。

まず、バイナンス取引所での取引時に、BNBトークンを利用すると、取引手数料が割引されます。その割引率は、1年目が50%、2年目が25%、3年目は12.5%、4年目は6.75%、5年目以降は0%です。

BTCやETHを使って他仮想通貨との交換を行うより、BNBトークンを利用する方がお得になります。

さらに、BNBトークンは将来にわたって価値の下落が起こらないように設計されています。

BNBの総発行量は2億枚で既に発行済みです。バイナンスは、四半期ごとに利益の20%相当分をBNBトークンの買い戻しに充て、その後バーン(市場から焼却)する仕組みをとっています。この仕組みのおかげで、BNBトークンの市場供給量が減り、トークンの価値が上昇していくよう設計されているのです。

また、BNBトークンは、利用価値のあるユーティリティトークンとしても、ユースケースを拡大しています。

バイナンスは、BNB建で企業への投資を行なっていたり、企業の決済手段としてBNBトークンの活用を促進しています。

例えば、BNBトークンは、グローバルなホテル予約専門ブロックチェーン企業Tripio(トリピオ)の予約対象仮想通貨として利用できるようになりました。

このように、BNBトークンの流動性は高まる一方で、市場供給量は時を経るごとに減少していく仕組みが取られています。需要が供給を上回るように上手く機能しているため、今後も価値が上がり続ける可能性が高いトークンと言えるでしょう。

0xProject(ゼロエックス)

0x(ZRX)は、イーサリアムのブロックチェーン上で発行されたトークンを瞬時に交換できるERC20トークンです。ERC20トークンは、イーサリアムをベースに作られたトークンの名称の一つです。

現在、ゲーム分野や非中央集権型取引所等に、イーサリアムを利用したDApps(分散型アプリケーション)が主に利用されています。現状では、必要なトークンの交換に手間や手数料がかかってしまうことが問題視されています。

しかし、0x(ZRX)を利用すれば、交換時の取引手数料を大幅に下げることができ、取引遅延・手数料高騰のスケーラビリティの解決にも繋がります。

そして、0xProjectとは、0xプロトコルを利用した分散型取引所を指します。

コインチェックやビットフライヤーのような中央集権型取引所とは異なり、中央管理者が存在せずユーザー同士で取引できるので、取引コストを下げられます。

開発者は、0xをベースにしたアプリケーション・プラットフォームを自由に構築することもできます。

0xは2017年のICO前から注目を集め、ICO後もLiqui、Poloniex、BINANCEといった大手取引所に次々に上場を果たしている有望なプロジェクトです。

DAppsでイーサリアム・ネットワークが普及するにつれて、0Xの需要も今後は増していくと考えられます。

OmiseGo(オミセゴー)

OmiseGoは、タイを拠点とするOmise社が提供するオンライン決済プラットフォームです。通貨単位をOMGと呼びます。

OmiseGoの目的は、東南アジアの銀行口座を持たない人でも、スマホを利用して送金や決済をできるようにすることです。

Omiseは、モバイル決済のためのアプリを開発しており、タイの多くの企業は決済手段としてOmiseプラットフォームの導入を決定しています。

例えば、2017年秋、Omise社とタイのマクドナルド社は提携し、タイ全土のマクドナルドでOmiseGoの決済サービスの導入を決定しました。

OmiseGoが実際に多くの店舗で導入されるようになると、ユーザーはスピーディなお買い物体験ができる他、現金を持ち歩く危険性を回避することができます。

また、銀行口座がなくても、迅速かつ低コストで個人間の送金を行えます。

タイのスマホの普及率は人口の7割以上で、日本よりも普及率が高いことが特徴です。その一方で、銀行口座を持っていない人たちは3割ほどいると言われています。東南アジア全域で考えると、約7割の人たちが銀行口座を持っていません。口座を維持するための銀行手数料が高いことが理由の一つに挙げられます。

OmiseGoは東南アジアのためのブロックチェーンプロジェクトとして各界より注目を集めています。日本からは、SMBCグループ・SBIグループが出資をしており、イーサリアム創設者のVitalik氏もOmiseのアドバイザーとして参与しています。

Omiseが決済手段として多くの企業に導入され利用者拡大が行われれば、OMGの流動性は高まり、将来に亘って価値が上昇していく可能性は高いでしょう。優秀な企業や人脈が関わるOmiseGoプロジェクトは今後も要注目であると言えます。

まとめ

2019年に再び盛り上がるであろう有望なプロジェクトを4つご紹介しました。

今回は、QASH・BNB・0x・OmiseGoをご紹介しましたが、ICOの行われたプロジェクトには、他にも有望なプロジェクトが数多く存在します。

ぜひこの機会に、まだ誰も見つけていない有望な仮想通貨を見つけて、購入してみてはいかがでしょうか。もしかしたら、今後爆上げの可能性があるかもしれません。

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